これからの家づくりは、
断熱性能がカギに。
2025年から住宅の断熱基準が厳格化されました。今後、断熱性能が低い家は、建築できなくなる可能性も…。快適で健康に暮らすため、そして資産価値を守るためにも、これからの家づくりでは断熱性能が最重要ポイントです。
2025年4月断熱性能4以上が義務化！さらに2030年4月断熱性能5以上が義務化に!!
地球温暖化の抑制や、寒すぎる日本の住宅による健康リスクを減らすため、住宅の断熱基準が厳格化されます。これまでの最高基準は断熱等級4でしたが、2025年4月からは等級4以上が義務化。さらに2030年4月には、断熱性能5以上が義務となり、基準を満たさない住宅は建築できなくなります。快適で安心な暮らしと、将来の資産価値を守るためにも、断熱性能のある家づくりが必須の時代です。
断熱性能が低い既存住宅の約7割は、資産価値が下がる可能性があります。
現在、断熱性能が低い既存住宅を改修する義務はありません。しかし、性能が低いままでは売りにくく、貸しにくくなるため、資産価値が下がってしまうのが現実です。将来的に断熱リフォームを行う場合、壁をすべて剥がして高性能な断熱材を入れ直す必要があり、工事規模も大きく、費用もかさむことになります。快適な暮らしと資産価値を守るためには、早めの断熱対策が重要です。
省エネ性能の表示と基準適合が義務化されます。
断熱基準を満たしていない賃貸住宅（アパート・マンションなど）は、現状ではまだ貸すことが可能です。しかし、状況は変わろうとしています。2024年4月以降は、建築物の販売・賃貸時に省エネ性能の表示が義務化されました。さらに2025年4月からは、原則すべての新築住宅や非住宅に対して、省エネ基準適合が義務化されました。建築確認手続きと一体で適合性が審査されるため、基準を満たさない住宅は建築できなくなります。快適で資産価値の高い住まいづくりには、省エネ性能を意識した設計が不可欠です。
住宅ローン減税を受けるには、省エネ基準への適合が必須に。
2024年1月以降に新築する住宅では、住宅ローン減税を受けるために、省エネ基準（断熱等性能等級4以上・一次エネルギー消費量等級4以上）への適合が必須要件となりました。さらに、2026年度税制改正では、既存住宅（中古住宅）についても省エネ性能に応じた優遇が拡充され、省エネ基準適合住宅以上の中古住宅は、控除期間が10年から13年に延び、借入限度額の上乗せ措置の対象にもなりました。一方で、省エネ基準適合住宅（最も基準の低い区分）の新築住宅は、2028年以降、原則として住宅ローン減税の対象外となる予定です。省エネ性能のレベルに応じて借入限度額や控除期間が変わるため、性能の高い住宅を選ぶことが、将来の節税にも直結します。国が住宅政策の改革を急ピッチで進めていることからも、省エネ性能がこれからの家づくりでますます重要であることが分かります。
出典：国土交通省「住宅ローン減税」ページ（令和8年度税制改正反映、2026年6月更新）
国も本腰！既存住宅の断熱リフォームに最大200万円の補助金。
既存住宅でも、リフォームによって断熱性能を高めれば、光熱費や医療費の削減につながります。このため、国は断熱リフォームを促進するために、大規模な補助金制度を用意。複数の制度を組み合わせることで、対象住宅では最大200万円を超える支援が受けられる場合もあります。快適で健康な暮らしと、省エネ・経済効果を同時に実現できるチャンスです。
省エネに対するリフォーム補助金（2026年）
先進的窓リノベ
2026事業
みらいエコ住宅
2026事業
既存住宅における
断熱リフォーム支援事業
快適な暮らしと健康リスクの軽減に、まずは内窓リフォームを。
樹脂サッシの内窓リフォームは、補助金を活用することで初期費用を抑えられるうえ、長期的な冷暖房費の削減効果も見込めます。数十年単位で見れば、実質的な負担はごくわずかに抑えられるケースも少なくありません。快適な室内環境をつくり、ヒートショックや熱中症などの医療リスクを減らせることを考えれば、非常に価値のある投資といえるでしょう。
日本の住宅の平均寿命が約30年といわれるのは、構造や間取りだけが原因ではありません。「冬は寒く、夏は2階が暑い…」と感じる家庭が多いように、住宅の断熱性能が快適性と資産価値のカギを握っています。地球温暖化の進行や、極端な暑さ・寒さ、上昇し続けるエネルギー価格を考えると、どのような住宅を選ぶかが将来に大きく影響します。快適で長く暮らせる家、将来の安心と資産価値を守る家を選ぶために、断熱性能を意識した選択を今から考えることが重要です。
